ただ、世（よ）の大多数（だいたすう）はこういう見方（みかた）に否定的（ひていてき）だ。

小売店（こうりてん）というのは、売（う）れ行（ゆ）きを随時（ずいじ）チェックして、「これは在庫（ざいこ）がなくなりそうだ」ということになれば追加注文（ついかちゅうもん）をする。一方（いっぽう）、メーカー側の「販売休止」（はんばいきゅうし）はあくまで「注文を受けても出荷（しゅっか）できません」という流通（りゅうつう）へのアナウンス的な意味合（いみあ）いが強い。つまり、メーカーの在庫が底をついても、店頭（てんとう）には山積みという状況（じょうきょう）はまったくおかしくないからだ。

　これに加えて、「品薄商法」疑惑（ぎわく）が否定（ひてい）される最大（さいだい）の理由は、メーカーにメリットがないということが大きい。

　瞬間風速的（しゅうかんふうそくてき）に話題（わだい）をつくることができても、そこで小売（こうり）に「売れる品を提供できない」という大きな機会損失（ききそんしつ）を与（あた）えてしまう。流通（りゅうつう）が圧倒的（あっとうてき）に強（つよ）い立場（たちば）にある日本の市場で、メーカーが自身（じしん）の信用（しんよう）を地（ち）に堕（お）とすようなリスキーな戦略（せんりゃく）をとるわけがないというわけだ。

　こういう常識的（じょうしきてき）なものの見方（みかた）をすれば、今回の疑惑（ぎわく）もSNSが生み出した「風説」（ふうせつ）や「デマ」の類（るい）だと結論（けつろん）けられる。